ヤフーでは、従業員一人ひとりが最大限の力を発揮するためには、それぞれの個性を尊重しつつ、変化・成長とパフォーマンスの発揮を公平に評価することが大切であると考えています。
自らのパフォーマンスを向上させる変化・成長に意欲的な人には年齢や性別、国籍などにかかわらず機会を提供します。インド、インドネシア、英国、韓国、スペイン、スリランカ、タイ、台湾、中国、ドイツ、モンゴル、ミャンマー、フィリピン、ベトナム、ハンガリーなどさまざまな出身国・地域の従業員が勤務しています。

また、従業員数は男性が約7割、女性が約3割で推移しています。勤続年数は男性が6.9年、女性が6.5年となっています。（2019年3月末現在）

ヤフーでは、「人財開発企業になる」ことを人事全般のビジョンとして掲げ、従業員一人ひとりが持続的に成長し、お客さまの課題解決につながるよりよいサービス・事業の提供に向けて自律的・主体的に取り組み、存分に能力を発揮するための職場環境の整備を推進しています。

具体例として、週1回30分程度、上司と部下による1対1の「1on1ミーティング」を実施しています。1on1ミーティングは100％メンバー（部下）のための時間です。上司はコーチとしてメンバーと接し、メンバーの目標達成のために今何が課題で、どのようにしてそれを乗り越えていくのかについて、質問と傾聴を用いて気づきを与え、行動変革を促すことで支援します。

また、従業員一人ひとりが、自分自身の強みや課題、3年後の理想像のためにどのような経験を積みたいのかを定期的に考えるためのしくみとして、人材開発カルテを提供しています。さらに社員一人ひとりのキャリアを考える人財開発会議を定期的に開催し、その人に合ったキャリアの実現を目指しています。
一定条件を満たした従業員であれば、社内のどの仕事に対しても異動を申し込める「ジョブチェン」という自己申告型の異動制度や公募などによる異動が定期的に実施され、従業員が新しい経験にチャレンジできる環境を提供しています。

そして従業員研修についてはコンテンツの充実とデジタル化を図り、いつでも、どこでも、必要なときに教育が受けられる環境整備を進めています。

ヤフーでは、従業員がどのように行動や判断をするべきかを記した「ヤフーバリュー」を策定し、全従業員で共有しています。5つのバリューである「All Yahoo! JAPAN」「個のチカラ」「発見・提案・改善」「圧倒的当事者意識」「やりぬく」を常に意識し、行動することが求められます。

ヤフーでは、高い業績目標を達成するために必須の要素として、働きがいのある職場の実現に全社一丸となって取り組んでいます。従業員満足度調査を半期に一度実施し、組織の健康状態や社員の働きがいについてチェックしています。調査結果は各部門にフィードバックされ、部署ごとに課題を認識し具体的な目標を立てて組織改善活動を推進しています。

その他、ハラスメントチェックやストレスチェックなどの各種アセスメントも定期的に行い、個人や組織の課題の早期発見に努めています。また、会社のビジョンや戦略について、従業員と経営陣が対話するイベント「Y!J Link」を開催しています。各地方拠点を含む普段働いている場所に集まり、従業員が直接質問をし、経営陣が答える形式です。経営陣の考えや思いを直接伝え、従業員とコミュニケーションをとる重要な機会となっています。

半期に一度、特に優れた実績を残したプロジェクトを「Yahoo! JAPAN スーパースター」として表彰、また指定技術領域における高い専門性と実績を残した従業員を「黒帯」として認定しています。
表彰や認定により従業員の功績をたたえ、従業員のモチベーションを向上していきたいと考えています。

ヤフーでは、従業員が出産や育児・介護をしながらいきいきと仕事を続けていけるよう、さまざまな制度を導入しています。子どもの看護休暇や育児勤務期間における子の年齢範囲の拡大など、法定の枠を超えた制度が充実しています。

ヤフーでは、育休・産休利用者および時短・時差出勤者が増えていくなか、制度面に加えソフト面からも支えるべく、2013年度から従業員有志による「パパママサポーター制度」を発足しました。
子育て中の従業員とその上司を対象とした座談会や、情報交換・悩み相談ランチ会、個別の相談の受付など、仕事と育児の両立支援の活動を実施しています。

またワークライフバランス促進に向け専門の部署を設置するほか、管理職研修、各種社内意識啓発や多様な働き方の支援をしています。育休・産休からの復職を支援するセミナーは2012年5月から1年に2回、開催しています。

ヤフーでは、従業員がそれぞれの目標に向かって主体的・自律的に業務に取り組む企業風土を具体化した働き方を取り入れています。

また、日々の生産性向上を目指し、残業最小化のための取り組みや、コワーキングスペースの設置など、会議から対話を重視する働き方を目指しています。

従業員一人ひとりのライフスタイルやライフステージの多様性に対応するには、休暇制度の充実も必要です。ヤフーでは、育児休暇やフレックスタイム制度はもちろんのこと、ボランティア活動などの課題を解決する休暇制度など従業員の社会貢献意識を高める取り組みにも力を注いでいます。積極的に有給休暇を取得でき、メリハリのある仕事ができる環境です。

Zホールディングスグループでは、働く人の心身のコンディションを最高の状態にすることが最大のパフォーマンス につながり、働く人自身とその家族の幸せにつながると考えています。

代表取締役社長CEOの川邊健太郎が健康宣言を行い、ヤフーの人事部門の統括本部長とYG健康保険組合理事長を兼任する執行役員の湯川高康がCCO（Chief Conditioning Officer）に就任し、健康経営を推進しています。

推進体制として、ヤフーにおいて「グッドコンディション推進室」を設置し、2018年に立ち上がったYG健康保険組合とも連携しながら健康経営を推進しています。また、経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄2019」に初選定、2017年から3年連続で日本健康会議による「健康経営優良法人 2019（大規模法人部門）」通称「ホワイト500」の認定を受けました。
今後も、すべての働く人 が心身ともに最高のコンディションで仕事に向き合うことのできる企業を目指していきます。

ヤフーでは、予防の側面より、従業員の健康推進を目指した対策を実施します。

ヤフーでは、傷病休職や治療と仕事の両立を目指す従業員への支援体制を整備しています。

ヤフーでは、女性の健康について従業員とその上長・同僚の理解が深まり活き活きと健康に働ける文化醸成を目的に、従業員有志によるプロジェクトが主催する勉強会・社内イベントを開催しています。
2014年より活動を開始し、女性特有の健康面の課題やライフスタイルの多様性に向き合いながら、ヘルスリテラシーの向上・相談しやすい企業文化の育成に取り組んでいます。

2017年度には、その活動が評価され、「女性の健康とメノポーズ協会」が主催する「女性の健康とワーク・ライフ・バランス（WLB）アワード」の推進賞を受賞しました。2018年は、「女性の健康検定」合格者で「女性の健康サポーター」資格を持つ社員たちが講師となり、健康観点からみたライフキャリアデザインシートの作成セミナーを行うなど、さまざまなイベントを開催しました。

ヤフーで働く人のパフォーマンス向上（プレゼンティーイズム向上）を目指し、オフィス環境を整備しています。
就業時間中の体調不良の際、一時的に休養する場所として男女別の休養室の設置や、専門の資格を有するヘルスキーパーが施術を通して従業員の身体疲労回復やストレス解消をサポートするマッサージ室なども設置しています。

またパフォーマンスを上げる昼寝の効果が最もあるといわれている20分程度の仮眠ができる「仮眠スペース」「Rest ルーム」などや従業員の運動によるリフレッシュや筋力アップをサポートのため運動スペースも設置しています。

安全衛生委員会の設置や職場巡視などの活動に加え、AED（自動体外式除細動器）の設置や防災訓練、防災eラーニングの実施など、緊急時対応の整備を行っています。防災訓練は、各拠点にて定期的に実施しています。

従業員同士のコミュニケーション促進のためにさまざまなツールやイベントを活用しています。
社内情報受発信の起点となる社内イントラサイトには従業員が自由に情報を投稿でき、サービスや業務に関わる情報だけでなく、福利厚生や同好会活動などのお知らせも発信されています。

社長をはじめとした役員から方針などを直接伝える社内イベントのほか、従業員同士が仕事を超えてコミュニケーションをとる場として社内レストランや社内カフェも設けています。
これからも従業員が活躍できるよう、社内コミュニケーションの活性化に努めていきます。

ヤフーでは従業員同士の関係を深めるため、年に1度全拠点、グループ会社の役員や従業員が集まる全社大会「YM（Yahoo! Meeting）」をはじめ、毎月月初に経営方針を従業員に直接伝える「全社朝礼」、役員に直接質問をぶつけ、さまざまな事を語り合う場「Y!J Link」など、風通しの良い環境づくりを行ってきました。

また、従業員の家族に会社や従業員の日常の様子についてより知っていただくために、家族をオフィスに招待するイベント「ファミリーデー」を実施しています。2018年度は全国7拠点で開催し、約2,500名のご家族にご参加いただきました。
今後は、Zホールディングスグループ全体の絆を深める環境づくりを進めていきます